アディティ・ヴァルマ

私たちは12,000発以上の核兵器が存在する世界に住んでいる。この数字は冷戦の最盛期に7万発以上あった核兵器1と比較すると大きな進歩であるといえるが、核兵器をゼロにすることを達成するまでには、まだまだ長い道のりがある。ゼロを達成するためには、国家安全保障だけでなく人間の安全保障や環境安全保障も包摂して安全保障の定義を再構築すること、核兵器インフラを可能にし、持続させている、問題のある構成概念や経験則を特定し、それらを強調しないようにすること、兵器が正当化される過程を理解し、兵器技術の正当化の時間的妥当性を検討すること、そして最後に、解体のための手続きを規範、技術及び制度に組み入れることを必要とする。これらすべては、核兵器の開発、実験、使用によって影響を受けた人々、女性、先住民や有色人種、そしてグローバル・サウスの人々など、新しく、より多様な声や視点に対して安全保障の分野を開放することによってのみ可能となる。これらの声は主流の議論にはまだほとんどなく、今日の世界における核兵器の役割について考える際に一度取り入れられれば、視点の大きな転換につながる可能性がある。　

ここでは、特に欠けている声に安全保障の領域を開放することによって起こりうる2つの転換について論じたい。それは、技術と社会との間の関係の再認識と、安全保障の概念そのものに対する再検討である。

 

技術のブラックボックスを開く

核兵器を含む技術は、非政治的なものではない。むしろ、それらを設計・製造する人たちや、設計・開発に関する政策立案者たちの価値観や判断が入り込んでいる。

社会学、歴史学、フェミニズムの観点から技術を研究する人々は、技術が社会的に構成されたものであるということに何度も気づく2。

これらの研究者は、技術開発の初期段階は解釈の柔軟性が非常に高いと特徴づけられ、この特徴は技術が「安定化」するにつれて、設計記録や口頭での語りから消えていくということを発見する3。このような安定化の過程では、しばしば、技術の設計そのものに不公平な決定や不公正が組み込まれる。そのため、私たちがこれらの技術を客観的かつ固定的なものとして見るようになると、私たちはこれらの不公平さを暗黙的にまたは明示的に受け入れることにもなる。

このような事態を防ぐためには、技術の設計を客観的、固定的、不変的、そして必然的なものとして私たちが考えるのをやめ、その代わりに兵器技術を含む技術が開発され、組み込まれる組織的、制度的、文化的、そして歴史的な文脈について、より完全で微妙な理解を深めなければならない。

私たちは、技術のブラックボックスを開き、これらの技術を取り巻く設計、開発、そして政策立案の初期段階をより精査する必要がある。

当然のことながら、米国における核兵器の発明者―つまり核兵器を概念化し、それが破壊的になりうる方法について決定した人たち―は、主にグローバル・ノースの男性であり続けている。

同様に、抑止という論理は、それ自体が構成物であり、経済学者、政治学者、物理学者―彼らもまたグローバル・ノース出身者である―によって開発されたものである。この状況は問題である。というのも、これらの決定は、単一の、しかし狭い範囲の視点からなされたものであり、技術やその制度的基盤に焼き付けられ、今日まで持続しているからである。核兵器によって最も影響を受けている、あるいは受ける可能性のある人々の視点は、この破壊的な技術のガバナンスに関する主流の考え方からほとんど抜け落ちている。冷戦の最盛期以降、核兵器の数が大幅に削減されてもなお、完全な軍縮は遠く、達成不可能な目標として多くの人々にみなされているのは当然のことである。

 

安全保障の再考

軍縮を具体的に実現するためには、私たちが世界の安全保障の概念そのものを再考し、そして核兵器がその安全保障にどのように貢献するのか、あるいは貢献しないのかを理解する必要がある。このような検証により、核兵器は、たとえ一部の国の「安全保障」に貢献しているとしても、同時に世界中の多くの人々や地域社会に大きな不安をもたらしていることが明らかになるであろう4。

将来的には、より公平な様式の安全保障は、次のようなものになるかもしれない。

核の安全保障は、国家安全保障としてだけでなく、人間や環境と交差する安全保障として定義される。安全保障を概念化する際には、人類の経験や環境への影響といった時間的・物理的な規模の両方が考慮される。安全保障は、定期的に再考され、再評価される作業概念または定義である。それは開かれた場を通じて、新しいメディアや住民組織化（コミュニティ・オーガナイズ）のアプローチによって、安全保障の概念そのものを再検討することが可能になる。最も安全でないと感じている人々は、安全保障の再定義を要求することができる。

先行技術の設計に埋め込まれた歴史的な不公平のみならず、核兵器・原子力の技術を含め、技術によって生じた不公平は、特定され修復されてきた。そして、新しい技術の開発によって生じた不公平は、現在進行形で修復されている状態である。

技術は、どのような規模のものであれ、大衆のために、そして大衆とともに設計される（大衆は一枚岩ではない）。それには、技術開発のために必要な資源が採取される地域社会か、技術が確立し使用される地域社会、あるいは廃棄物が保管される地域社会（あらゆる時間の規模で）において、その地域社会のコミュニティによる直接的関与も含まれる。

また、新しい技術を生み出す際には、その技術がどのように解体されていくのか、そして技術開発によって影響を受けた場所の復元がどのように行われるのかを、私たちは同様に考慮し、意図的に計画を立てる。技術の設計と開発では、技術自体の設計作業に加え、この作業のための資金調達と融資を計画する。

将来のより広範で包括的な安全保障の様式を示すこのリストは網羅的ではないが、対話や考察の出発点として資することを願っている。

 

 

アディティ・ヴァルマ：ミシガン大学核エンジニアリング・放射線科学講師