〇　はじめに

恵泉女学園大学は１９２９年に，国際連盟の事務次長を務められた新渡戸稲造さんと親交があった河井道（かわいみち）という女性が今の中高にあたる学校を創設したのが始まりです。彼女は，（１）キリスト教的教育の実践　（２）国際平和を学ぶ　（３）園芸を通じて命と向き合う　の３つをその学園の理念としました。大学としての開学は，１９８８年で，まだ歴史は浅く，学生数は約１８００名と小さな規模ですが，その理念から，キリスト教文化研究所，平和文化研究所，園芸文化研究所を設置しています。また１９９７年には，大学院に平和学研究科を日本で初めて「平和学」で修士号が取れる大学院として設置しました。さらには，昨２０１４年には『花と平和のミュージアム』を開設し，国際平和と園芸の視点から大学の理念を発信しようとしているところです。このように，平和に対して，熱心に取組んでいる，また，そのような姿勢の見える大学だと思います。

次に，僕自身は１９５６年に熊本に生まれました。広島であれば平和学への一定の理解があると思いますが，東京にいると「平和学って何を教えているのですか？」等とよく聞かれます。そういうとき，私は，両親や祖母らが台湾からの「引揚者」いわゆる「難民」でしたので，植民地問題を原点に平和に取り組んでいると説明しています。その意味では平和教育には普遍性とともに、個性や地域性があって当然だと考えています。

さらに、本学での職責ですが，２００２年に初めて正規の大学教員となり，２００７年から平和文化研究所長，２０１１年から大学院平和学研究科長の職にあります。これに比べれば社会活動の方が長く、１９８２年に人権ＮＧＯ市民外交センターを設立し、以来日本では草分け的に先住民族問題に取り組んで来ました。また，２年前には社会正義をキーワードとしたＮＧＯ活動の支援組織ソーシャルジャスティス基金での活動もしています。そういう背景を前提に，今日は平和教育についてお話をさせていただきたいと思います。

〇　恵泉女学園大学「平和学」の体系と理念

　本学はリベラルアーツ（一般教養教育）の大学で、国際機関や海外プロジェクトで活躍できる高度な専門家を養成するための大学ではありません。大学を卒業し、社会で普通の生活を送っていても，平和について目配せができるあるいは権力の暴力を見抜くことのできる人材の育成が目的です。先ほど平和学の個性や地域性の話をしましたが、本学では，次の４つの原則に従って平和学に取組むことにしています。１つ目は『非暴力の徹底』で，暴力による平和を基本的には肯定しません。平和を考える上では，人道的介入のように軍事力で「平和」を達成することも１つの可能性としますが，本学では非暴力の徹底、とくにそれを積極的に展開することがその第１の原則です。２つ目は，『「構造的暴力」や「文化的暴力」の視点の重視』で，これはノルウェーのヨハン・ガルトゥングの３つの平和概念のうちの２つです。第１概念の直接的暴力に取り組むことも重要ですが、抑圧や差別の社会構造や文化に取り組むことの意味は大きく，これが直接的な暴力とつながり、植民地主義と戦争の関係にも当てはまります。３つ目が『平和の主体を社会の中で最も弱い立場の人々とすること』です。僕自身の経験でも,平和を語りながらも,国家をあるいは政府や権力者を代弁することが少なくありません。とくに,国際平和というとそうなりがちです。その点,その対極の人びとの視線を忘れないようにしようというものです。もちろん，最も弱い立場の人たちをどう特定するのかは非常に難しい問題ではあります。最後の４つ目が『歴史的背景のきちんとした把握』です。みなさんもご経験があると思いますが，現代史は評価が難しい,受験競争の中で時間が取れないなどの理由から学ぶ機会が十分とはいえません。この点,少なくとも１００年前を想定しなさいと学生によくいいます。昨２０１４年は第１次世界大戦１００周年に関する授業を行いました。さらに，僕個人は，平和学には次の２つのポイントがあると考えています。１つは，「多元的な平和学」で，人権，開発，環境等重要な社会問題の分野を統合した形で立体的に平和学を構想することです。もう１つは，こうした平和学を学ぶことで、その普遍的な重要原則を「市民的価値教育」として体得し､平和学を通じて民主主義や市民社会の進展に貢献することです。

〇　恵泉女学園大学での「平和学」の事例

多元的にものを考えることについて，例えば核問題を事例にした『Ｏｕｔ　ｏｆ  Ｓｉｔｅ  Ｏｕｔ　ｏｆ  Ｍｉｎｅ』という豪州のドキュメンタリー映画を見ていただきたいと思います。この映画は，豪州で行われた英国の核実験から同国におけるウラン鉱山の開発への一連の流れを紹介しています。ただ，これは核爆弾がいかに危険で非人道的かを指摘しているだけではありません。学びとしての構造はかなり複雑です。ここで取上げられている英国の核実験は１９５３年豪州で行われました。豪州は１９０１年には実質的には主権国家でしたが，旧宗主国英国の安全保障上の要請としてある種の植民地意識の下で，核実験を引受けました。また，１９０１年から１９７３年まで非白人の移民を制限する移民制限法の時代で,移民の制限の実質は欧州系移民による国家建設が,白豪主義という差別政策の下で取られていました。この映像では，核実験の実施で多くの先住民族アボリジニーが被爆してしまいますが,この当時,彼らには豪州の市民権さえなかったのです。白人の農民は地下室へ逃げ込みましたが,彼らが入ろうとすると白人専用だからだめだと断られたという話も紹介されています。なぜかというと，アボリジニーは豪州の市民権がなかったからです。アボリジニーの市民権が確立されたのは１９６７年ですが，核兵器の実験の中に，旧宗主国と移民国家、移民の支配層と市民権さえ待たない先住民族という植民地や階級の構造があり、そこに被爆という問題が被さっています。さらにこの映画では，こうした構造は，現在のウラン鉱山と採掘事業まで続きます。１９９３年にはジェームズ・クックによる領有宣言の無効と先住民族の権利が最高裁判所で承認され，現在，豪州は見違えるような多文化社会になりました。同時に豪州はエネルギー大国としてウラン開発を拡張しています。映像で紹介されているのは１９８８年に操業が始まったオリンピック・ダム鉱山で、２０１１年に事故を起こした福島の原子力発電所で使用された燃料のウランはこの鉱山のもので、先住民族の権利を巧みに侵害して事業が拡大しています。映像でご覧いただいたように、豪州のウラン鉱山はほとんどが露天掘りですから,採掘のくずである鉱犀は人工の湖に捨てられます。採掘時には粉塵が飛ぶ他、この人造湖も洪水があればひどい環境汚染の源となるのです。基本的に、核兵器も原子力発電所もない豪州がウランの世界的な供給地だという矛盾や核サイクルの実態とは複雑なものだということです。

〇　多元的平和学の視点　学部１年「平和研究入門」大学院１年「平和学研究」シラバス

次に学部と大学院の平和教育のシラバスをご紹介したいと思います。お手元にもありますが、本学の学部１年「平和学研究入門」は全１５回の授業で，平和の知識の前に平和の視点を学ぶことを教えます。例えば，６回目の『戦争の中に見えるもの見えないもの』ではパールハーバーを扱った映画を見せます。この課題は，留学して米国人とパールハーバーをどう議論するかというものです。まず、最近の学生はこの映画を見て、一番驚くのは日本が軍事大国だったという事実です。「自虐史観」などという言葉がありますが、学生は日本が被害者であった、被害者として悲惨な経験を繰り返してはならないと現在の教育では学んでおり、依然として加害者としての側面には鈍感です。さらに、ここに登場しないものは何だろうかと学生に問いかけます。米軍，日本軍など出てきます。何が出てこないかというと、ハワイで起きた事件にも拘らずハワイ人（先住民族）が出てこないのです。これは，ハワイにはかつてハワイ王国があり，米国自身もハワイが米国の州の１つとなる過程では同じように「奇襲攻撃」をしてきました。そこから、歴史の中にある，見えないものを見る視点，そこに描かれていないものを考える力を養わないと平和を語れないということを教えます。

また、「民主化とＮＧＯ・ＮＰＯの役割」では,自分が考えたことをどう社会に主張するかを学びます。新聞への投書,ＳＮＳの利用から,街頭デモをどういう手続きで組織するかについても教えます。デモをする人は怖い人だと思っていたという学生も多く,デモは市民の権利で,実施するための手続きもちゃんとあると説明すると,びっくりします。ちなみに,半分冗談ですが,腐ったトマトと生卵は政治家に投げつけてもよいと話します。

大学院１年の「平和学研究」では，視点と同時に関連性を学びます。授業のひとつに「平和の哲学と正義の哲学」があります。カントの「永久平和論」から始まり，マイケル・サンデルの「コミュニタリアニズム」までを扱います。サンデルの理論がなぜ大事かというと，「謝罪」との関係です。先ほどの豪州の映画の中に,２００８年にオーストラリアのケビン・ラット首相がアボリジニーに対して行った謝罪のシーンが出てきます。これはストールン・ジェネレーションと呼ばれる世代，政府が先住民族の子供を誘拐して寄宿舎に入れ家族と引き離すという政策の犠牲となった人びとを対象にしましたが,大きく豪州の歴史そのものにも謝罪が行われました。ここでは,日本は韓国に謝罪をしたのかどうか,したとすればなぜ韓国はしつこく問題を蒸し返すのかを考えます。この豪州での謝罪は、被害者にもわかる明確な表現、国会における合同決議という手続き,全国への生中継という手段の明確さを学び、日本の「謝罪」が謝罪ではないのではないか,また謝罪は決して恥ずかしいことではなく,むしろ中途半端な謝罪こそが問題を複雑にすることを学びます。しかし,それだけでは,平和教育にはなりません。豪州でも,野党の議論には，「自分たちは直接手を下したわけでないのだから,自分たちがなぜ謝らなければいけないのか」という問題が出てきます。これを問うと学生たちは混乱しますが，そこに出てくるのがサンデルの「コミュ二タリアニズム」の考え方です。つまり，「過去の栄光を自分たちの利益のために語るのであれば，過去の問題も自分たちの責任として語りなさい」という考え方です。そこまで議論すると「謝罪」が学生の気持ちにすとんと落ちるのです。

〇　民主主義と平和主義の再構築

最後に、僕たちが大学で教えている中で,社会は大きく変質してきました。１つは冷戦構造が崩壊した後の世代，今の４０歳代以下の世代には、保守と革新を軸に「平和」と「戦争」を考える基準が無くなりました。２番目に戦争体験者が人口の２割を切り，体感としても戦争を肯定してはいけないという人が減っています。３番目にはある種のグローバル化の影響の中で，パソコンで世界中とつながるように見えて、内側に孤立化する世代も増加しています。こういう中で僕たちは，「平和」とそれを支える「民主主義」社会が危機に瀕しているように見えます。ある意味では,「新しい日本社会」の中で,これはいい意味で言っているのではありません,「平和主義」と「民主主義」を戦後史の中から再構築する課題が,平和教育自体に課せられているのではないかとも考えています。