それでは、その次には何が続くのだろうか。最良のケースは、両国が検証可能な形 で、正式な軍備管理を通じて核削減を継続 することである。最悪のケースは、両国が 冷戦期の軍拡競争に逆戻りし、その影響が サイバー空間や宇宙空間等における軍事的 競争へと波及していくことである。しかし、 現状では、いずれのケースも起こりそうにない。

最良のケースに至るためには、プーチン 大統領とトランプ大統領が新 START の維持に向けた交渉において妥協することをいとわず、結果として法的拘束力があり検証可能な追加合意がなされることが必要である。これはもっともらしいが、現時点では 起こりそうもない。両国ともに何らかの協定、とりわけ自国の「力による平和」戦略を有効ならしめるような協定を欲しているという点では、もっともらしいと言える。 しかし、プーチン大統領が核の脅威の削減 にほとんど興味を示していないように見える点からすれば、起こりそうもないのであ る。それどころか、プーチン大統領はヨー ロッパや国際的な安全保障秩序の再構築に 向けて、自国の核戦力を増強し、核の脅威 を生み出し続けてきた。また、過去十年に おけるロシアの不正行為のパターンから、 米国の上院が新たな協定を支持する可能性 は極めて低く、現実味は薄いと言える。

それでは、冷戦期の軍拡競争に逆戻りするという最悪のケースについてはどうだろうか。モスクワとワシントンの指導者が、 ますます潜在的な対立路線に焦点を当て、 競争力、抑止力、そして勝つための能力の強化に向けた新たな準備を進めていることからすれば、これはもっともらしいと言える。しかし、両国はいずれも相手国に対する軍事的優位を獲得するために競い合う動機を有しているようには見えず、また、軍事支出の大幅な増額を行うための財源を見 つけることもできそうにないため、その可能性は低いのである。

そうであるならば、最良と最悪の間のケ ースとして、どのようなケースが考えられるだろうか。中間のケースは、いまだその性質や特徴は形成途上にあるものの、既に姿を現しつつある。これらは、核の近代化、 ミサイル防衛の強化、軍事競争の激化、サ イバー空間や宇宙空間における優位性の積極的な追求、そしてイデオロギー的な対立を特徴としている。戦略的信頼関係の欠如や、弱くみられることへのためらい、さらには、米国の権力行使の抑制を目的とした 中露デタントもその特徴と言える。こうした世界において、これまでのところせめぎ合いが軍拡競争へ変容することはなかった。 しかし、一方の国による近代化の決定が、 もう一方の国の近代化の決定に結びつきうるという意味において、そのような競争がいずれ限定的に再発する可能性は否定でき ない。

この中間的なケースにおいて、競争は抑制と一体となっており、一部の競争は、不必要あるいは危険性を有していると考えら れている(例えば、宇宙空間における兵器の配備等)。正式な交渉を経て批准される 軍備管理合意を目指すことは政治的に不可能かもしれないが、一方で行為規範や行為 基準といった非公式な手法は有効かもしれ ない。より踏み込んだ削減のために、新 START に代わる新たな条約が結ばれる可 能性は低いと思われるが、既存の核制限や検証メカニズムを長期的に延長していくことは可能かもしれない。