（1）平和行政
広島の新しいアイデンティティーを創り出すという，復興の重要なプロセスを進める上で大きな役割を担ったのは，広島市の平和行政である。被爆2年目の昭和22（1947）年5月3日の日本国憲法施行を受け，広島では新憲法の平和主義に共鳴する様々な動きが現れた。市民の声に応える形で，同年8月6日に広島市などが主催する第1回平和祭が「恒久平和」をスローガンに開催された。
また，広島平和記念都市建設法（昭和24［1949］年8月6日施行）は，新憲法に寄せる被爆地の思いを国民の意思として法律の形式に高めたものといえる。広島では都市復興のスタート時点で，新憲法の平和主義が強く意識されていたのである。
平和祭は，中止となった昭和25（1950）年を除き，その後も毎年開催されることになった。現在，「平和記念式典（広島市原爆死没者慰霊式並びに平和祈念式）」と呼ばれる式典では，広島市長が被爆体験を持つ広島市民を代表して「平和宣言」を読み上げ，核兵器廃絶と世界恒久平和の実現を世界に向けて訴え続けている。

（2）平和運動
広島市の平和祭は，被爆体験に基づく平和運動の先駆けといえるものであった。平和宣言などを通じて，広島から発信される市民の平和への願いは，海外でも共感を集め，世界の様々な平和の潮流が被爆地に関心を注いだ。特に，世界連邦運動と平和擁護運動は，日本の行政や市民の間に大きな影響を与えた。広島の市民らによる平和運動は，原爆ドーム保存や被爆実態の解明，被爆体験の継承など，多くの賛同者を集めるとともに，今日のNGO活動につながる方向性を示した。
原爆ドームについては，戦後，「保存か，取り壊しか」をめぐって議論が繰り返されたが，復興に伴って被爆建物が相次いで姿を消していく中で，保存を求める声が高まった。広島市が昭和41（1966）年夏にドームの保存を決定し，工事費を賄うための募金を呼びかけると，国内外から目標額を大きく超える金額が寄せられた。また，保存工事完工を記念して東京などで開催された「ヒロシマ原爆展」は各地で大きな反響を呼んだ。
原爆ドーム保存募金と原爆展の成功は，被爆の実相を前面に据えることにより，多くの人々の原水爆禁止への関心を引き出す可能性をも示唆した。また，1960年代半ば以降，広島では原爆ドーム保存運動以外にも，被爆の実態を明らかにし，社会や後世に伝え，残そうとする動きが見られた。わけても，広島の爆心地復元運動の中で行われた被爆地図復元作業では，市民から被爆の実態についての多数の証言を得るとともに，原爆犠牲者の追悼などを目的とした様々な市民団体が結成される契機ともなった。
さらに，昭和50（1975）年にNHKが展開した「市民の手で原爆の絵を残そう」の呼びかけは多くの被爆者の共感を呼び，被爆者は自ら筆をとって，それぞれの原爆体験を絵や説明文に描いた。この時，NHKには900枚もの絵が寄せられたという。これらの「原爆の絵」は，広島平和記念館で展示されたのを皮切りに，現在も国内外で被爆の実相を伝える役割を担い続けている。

（3）学校の再建と平和教育
戦災の記録によれば，原爆で被災した学校は78校にも上った。そのうち，全壊全焼した学校は34校，全壊が7校，全焼4校，半壊20校，半焼1校で，使用可能な学校はわずか12校であった。被爆直後，これらの学校のほとんどが負傷者の臨時救護所として使用されたこともあり，当面の間は授業や勉強どころの話ではなかった。
一方，学校再開に向けた動きは早く，広島の市内各地で昭和20（1945）年の9月から11月にかけて学校が再開されていった。ただ，原爆で家族を亡くした子供たちも多く，教師も被災していたため，学校再開の日に実際に集まったのは少数であった。また，教室や教材もほとんどなく，教師の持ち寄りや手作り，譲り受けたものなどを活用した。
GHQの占領下に置かれた日本は，軍国主義から民主主義への転換を迫られることになった。昭和22（1947）年4月には，新たな学校制度が始まった。同年には教育基本法も制定され，学校教育の具体的な内容の基準である学習指導要領に基づく教育が始まった。
昭和26（1951）年9月，サンフランシスコ講和条約が調印され，翌27（1952）年4月に発効して日本は主権を回復する。それとともに，GHQによる占領時代が終わりを告げた。このごろ，言論統制も緩やかになっており，例えば，子供たちの被爆体験記『原爆の子―広島の少年少女のうったえ』（岩波書店，昭和26年）が，自身も被爆者である長田新（広島大学教授）の手で編さんされた。昭和29（1954）年3月のビキニ水爆被災事件以降，日本全国で展開された核兵器廃絶を掲げた平和運動は，子供たちの平和運動にも影響を与え，特に佐々木禎子の死を契機に始まった折鶴による平和への祈りと，そのシンボルとしての慰霊碑の設立に向けた運動につながった。
学習指導要領の改訂によって取り入れられた系統主義的な教育政策の成果として，日本の子供たちの学力は著しく向上していった。学力の国際比較調査において日本が上位を獲得したことで，日本の教育に世界からの注目が集まった。日本が戦争の惨禍から復活を遂げたのは，教育にもその一因がある，と見られたのである。
昭和44（1969）年，被爆体験の継承を目的とした「広島被爆教師の会」が結成され，教師たちによる平和教育推進運動の取り組みが始まった。被爆体験の継承に向けた取り組みが本格的に定着したのは1970年代であり，「被爆地広島，長崎の両市を修学旅行で訪れる運動」により，修学旅行という特別活動の中で平和教育が全国的に広まった。

（4）原爆被爆者の平和観
広島・長崎の被爆者の人々は，自らの被爆体験をいかに捉え，次世代にどのようなメッセージを残そうと考えているのだろうか。ここでは，平成17（2005）年に朝日新聞が実施した「被爆60年アンケート調査」の自由記述式回答に着目し，これに統計学的な分析を加えることで，原爆被爆者の平和観を考えてみたい。なお，同アンケート調査は，被爆者健康手帳又は第1種健康診断受診者証の所持者3万8,061人を対象とし，朝日新聞が広島大学との共同事業として実施したものである。
まず，自由記述欄に体験記・メッセージを記入した6,782人の回答から，出現頻度の高い50単語を見てみよう。原爆体験に対する認識については，「頭」「顔」「手」「火傷」「病院」「死体」「水」「声」といった原爆投下後の地獄のような原風景と，「父」「母」「家」といった肉親にまつわる体験という，主に2つの部分から構成されていた。
他方，原爆被爆者のメッセージとしては，「世界」「平和」「核兵器」「核」という単語が高頻度で出現する。被爆者の平和観の核心的部分は，これまで指摘されてきたように「核廃絶による世界平和」であることがアンケート調査から再確認できる。生き残った被爆者たちは，悲惨な原爆体験に基づいて「反核兵器」というメッセージを紡ぎ出していったのである。
原爆体験に対する認識は，性別によって若干異なっており，女性の方が肉親にまつわる原爆体験を多く語る傾向にあった。メッセージについては，男性の方が核兵器廃絶による平和を志向する傾向が強い一方で，女性は核兵器廃絶だけではない，絶対非戦による世界平和を志向する傾向が強いことが見て取れ，平和観は性別によって異なることが示唆された。このように，性別による違いこそあれ，被爆地や年齢，被爆区分での違いは認められず，被爆者の間で「核廃絶による世界平和」という願いは共通していた。
「被爆60年アンケート調査」では，被爆者の心の支えについても質問した。寄せられた回答によれば，被爆者であるが故の「からだ」と「こころ」の傷を軽減するものは，家族であり，地域社会であり，平和運動であった。原爆被爆者は，様々な支えを頼りに，悲惨な原爆体験を乗り越えようと努め，「核兵器のない世界」という平和観を作り上げてきたものと思われる。